２日の東京株式市場は強弱観対立のなかも買いが優勢となり、日経平均株価は続伸する展開が予想される。前日は２６００円を超える記録的な上昇幅で５日ぶりに反発したが、きょうも根強く投資資金を誘導しそうだ。ただ、前日の上昇相場を牽引した空売りの買い戻しが一巡することから上値は重くなろう。ホルムズ海峡の解放を待たずにイランに対する軍事攻撃を終了することにトランプ米大統領が言及してから、中東有事への警戒感が後退し、世界株市場はリスクオフの反動で急速に買い戻される流れが続いている。前日の欧州株市場では、アジア株市場の全面高をそのまま引き継ぐ形で一斉に上昇した。ドイツの主要株価指数であるＤＡＸは前週末２７日に約1年ぶりの安値圏に沈んでいたが、この日は２．７％高に買われ３連騰、マドを開けて買われ目先底入れを示唆している。個別では引き続き防衛関連株などへの買いが目立つ。欧州各国の長期金利が総じて低下傾向にあることで、株式の相対的な割高感も緩和されている。米国株市場ではＮＹダウが一時４６０ドルあまり水準を切り上げる場面があった。この日はトランプ氏が「イランの大統領が先ほど停戦を求めてきた」と自身のＳＮＳであるトゥルース・ソーシャルに投稿、これまでとは若干趣旨を変えているが、「事実上の封鎖が続いているホルムズ海峡を開放し自由に航行できるようになれば停戦を検討する」とした。また、ロイター通信のインタビューでもイランからの早期撤退に言及している。きょうは、現地時間午後９時にトランプ米大統領が米国民向けに演説する予定だが、勝利宣言に似たようなものになるとみられている。きょうの東京市場では、朝方はリスク選好の地合いが継続しそうだが、トランプ米大統領の演説に関するニュースヘッドラインや、それに呼応した米株価指数先物の値動きなどに左右されやすく、前日とは異なり様子見ムードも漂う。

　１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比２２４ドル２３セント高の４万６５６５ドル７４セントと続伸。ナスダック総合株価指数は同２５０．３１ポイント高の２万１８４０．９４だった。

　日程面では、きょうは３月のマネタリーベース、週間の対外・対内証券売買契約が、１０年物国債の入札、３月の財政資金対民間収支など。海外では、週間の米新規失業保険申請件数、２月の米貿易収支など。なお、フィリピン市場、イスラエル市場は休場。

出所：MINKABU PRESS