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前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―

2026-09-16 05:20:00



■GAテクノ <3491>  1,299円 (-152円、-10.5%)

 GA technologies <3491> [東証G]が急反落。同社は不動産投資における情報収集や実際の管理・運用をAIによる分析や予測でサポートする「RENOSY」などを展開。14日の取引終了後、26年10月期第3四半期累計(25年11月-26年7月)の連結決算を発表した。売上高が2116億2700万円(前年同期比24.8%増)、事業利益は57億2200万円(同3.6%減)、最終利益が27億3400万円(同9.0%減)だったとしており、減益を嫌気した売りが出た。なお、26年10月期通期業績予想は売上高3230億円(前期比29.7%増)、事業利益100億円(同37.5%増)、最終利益54億6000万円(同41.1%増)の従来見通しを据え置いた。今期は例年第4四半期(8-10月)に重点投資していた広告宣伝費を戦略的なマスマーケティング施策として期初から計上。事業利益の進捗率は約57%に留まっているものの、第4四半期は例年比で広告宣伝費を抑制する計画だという。

■テラドローン <278A>  18,980円 (-1,330円、-6.6%)

 Terra Drone <278A> [東証G]が続急落。14日の取引終了後、27年1月期第2四半期累計(2-7月)の連結決算を発表した。売上高が22億3500万円(前年同期比15.1%増)、最終損益が6億8000万円の赤字(前年同期は3億9400万円の赤字)だったとしており、最終赤字幅の拡大を嫌気した売りが出た。販管費の拡大や国内UTM(運航管理)関連の補助金収入の減少、ベルギー子会社ユニフライに関する特別損失の計上などが響いた。ユニフライの外注先の開発遅延及び品質不良により、プロジェクト全体としての検収を受領することができない事案があり、売掛金などの貸倒損失が発生した。同時に子会社を通じたウクライナ・リヴィウを拠点とする固定翼型無人航空システムメーカー・ベソマー社との合弁会社設立及び新製品の偵察用 ドローン「Terra C1」発表を一旦中止すると開示しており、これも売り材料視されたようだ。合弁会社設立に向けた出資条件などの協議を進めていたが、条件面で折り合いがつかなかった。

■アインHD <9627>  5,734円 (-287円、-4.8%)

 東証プライムの下落率2位。アインホールディングス <9627> [東証P]が大幅反落。14日取引終了後、第1四半期(5-7月)連結決算を発表。売上高は1771億2000万円(前年同期比33.2%増)、営業利益は46億1300万円(同8.4%増)だった。調剤薬局を運営する主力のファーマシー事業が好調だった。概ね良好な決算内容だったものの特段のサプライズ感はなく、目先は材料出尽くしとの見方から利益確定売りを誘ったようだ。

■サムコ <6387>  7,670円 (-350円、-4.4%)

 東証プライムの下落率3位。サムコ <6387> [東証P]が大幅安。14日の取引終了後、26年7月期の単独決算の発表にあわせて、27年7月期の通期業績予想を開示した。売上高は145億円(前期比34.3%増)、営業利益は38億8000万円(同29.1%増)を見込むものの、物足りなさを意識した投資家の売りが優勢になった。化合物 半導体分野ではデータセンター用・通信用の半導体レーザーやパワーデバイス用途、シリコン半導体分野では欠陥解析用途、電子部品分野では高周波フィルター用途などでの受注を見込む。なお、前期末の受注残高は114億5700万円(前の期比2.2倍)に上った。想定為替レートは1ドル=155円とする。26年7月期は売上高が108億円(前の期比15.6%増)、営業利益が30億400万円(同28.2%増)だった。AIデータセンター向け光通信関連を中心に、化合物半導体分野における旺盛な設備投資需要を背景とし、売り上げを拡大した。

■FEASY <212A>  2,658円 (-111円、-4.0%)

 東証プライムの下落率5位。フィットイージー <212A> [東証P]が大幅安で6日続落。14日の取引終了後、同社社長の國江仙嗣氏及び同氏が代表取締役である資産管理会社オリーブによる合計200万株の売り出しと、需要状況に応じて上限30万株のオーバーアロットメントによる売り出しを実施すると発表しており、株式需給の一時的な悪化を警戒した売りが優勢になった。売り出し価格は9月28日から10月1日のいずれかの日に決める。株主層の拡大を図る。なお、同時に26年10月期第3四半期累計(25年11月-26年7月)の単独決算を開示。売上高が106億2300万円(前年同期比54.4%増)、営業利益が25億700万円(同41.3%増)だった。同社は28種類のアミューズメントサービスを取り入れたフィットネスクラブ「フィットイージー」をフランチャイズ(FC)店中心に展開している。FC店と会員数が増加しロイヤルティー収入が拡大したうえ、新規出店を進めるなか、加盟店卸売の売り上げが大幅に伸びた。また、あわせて株主優待制度を拡充すると発表した。変更後の株主優待では10月末を基準日として、100株以上を保有する株主にQUOカード6000円分又は月会費1000円割引1年分から株主が選んだ優待と、スタッフタイムにフィットイージー店舗を利用できるビジター券4枚を贈呈する。200株以上500株未満を保有する株主の場合は選べる優待の相当額とビジター券の枚数が2倍になる。500株以上を保有する株主にはQUOカード2万5000円分又は月会費4000円割引1年分から選んだ優待と、ビジター券16枚を贈る。また、500株以上を保有する株主の保有継続期間が1年以上の場合、QUOカード1万円分又は2万円相当の同社オリジナル体組成計から株主が選んだ優待を追加で贈呈する。

※15日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース



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