ゼロクーポン債 償還イメージ
ゼロクーポン債とは、クーポン(利金)の支払いが無いかわりに、割引形式で額面よりも低い価格で発行される債券のことです。額面金額の100%で償還されるため、買付価格と額面価格の差額を償還差益として得ることができます。

- ※為替レートの変動により、円貨ベースでの受取金額は変動するため、実際の受取金額が2.6倍になるとは限りません。また、途中売却の際は債券相場、為替相場等の影響により投資元本を割り込む場合がございます。
- ※上図はあくまでもイメージであり、将来の債券価格の動向等を示唆・保証するものではありません。
購入・償還シミュレーション
本シミュレーションは、購入時と償還時の基準為替レート(31.78円)が変動しなかった前提で、額面10万トルコ・リラ(TRY)購入時の必要金額と償還予定金額を計算したものです。
参考購入為替レート(2017年9月8日時点)
1トルコ・リラ(TRY)=32.68円
(キャンペーンスプレッド0.9円適用後)
参考購入単価
37.80%
参考償還時為替レート
1トルコ・リラ(TRY)=31.28円(償還時スプレッド0.5円適用後)
償還時受取金額シミュレーション

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本シミュレーションにおける「参考購入為替レート」と実際の「購入適用為替レート」は異なります。
概算購入必要金額はあくまでも概算値であり、実際の購入時受渡金額等を確定・保証するものではありません。あくまでもご投資判断の参考情報としてご利用ください。 -
為替レートは随時変動します。したがって、これらの予定金額は、実際の金額と異なり、為替が大きく円高に振れた場合などには、円貨ベースでは償還予定金額を大きく下回ることになる可能性もありますのでご注意ください。
ドイツ銀行(ドイツ銀行グループ)について
ドイツ銀行グループは1870年創業、ドイツ・フランクフルトを本拠地とする世界有数の金融グループです。創業間もない1872年には横浜に支店を開設。日本においても140年以上の歴史があります。
ドイツ国内において最大の金融機関であるドイツ銀行グループは、世界の市場をリードするグローバルな総合金融機関です。強い財務基盤と高い信用力、そして優れた金融テクノロジーを積極的に活用することで、多様な顧客ニーズに的確に対応する提案型ビジネスを展開しています。ドイツ銀行グループの総従業員数は約9万9,744人、世界の全ての主要な国地域において幅広い金融サービスを提供しています。
設立 | 総資産 | 株主資本 (純資産) |
---|---|---|
1870年 | 1兆5,910億 ユーロ (約198兆875億円)*1*2 |
598億ユーロ (約7兆4,750億円)*1*2 |
世界における 拠点数 |
ドイツにおける 拠点数 (ドイツ国内における リテール向支店数) |
総従業員数 (内ドイツ国内) |
2,656 拠点*2 | 1,776 拠点 (723支店)*2 |
9万9,744人 (4万5,757人)*2 |
*2 2016年12月時点
為替スプレッド・外貨決済
トルコ・リラの為替スプレッド一覧

買 付 ス プ レ ッ ド |
40万TRY未満 | 1.8円→0.9 円 |
---|---|---|
40万TRY以上 200万TRY未満 | 1.3円→0.65円 | |
200万TRY以上 | 0.3円→0.15円 | |
売却スプレッド | 一律0.8円 | |
償還スプレッド | 一律0.5円 |
外貨決済サービス
JTG証券では、トルコ・リラの利金/償還金をトルコ・リラ(外貨)で受取り、外貨MMFで運用可能です。
外貨送金手数料キャッシュバックサービス
外貨をご送金いただき、送金から3ヶ月以内に対象商品を50万円以上(受渡金額ベース)ご購入いただいたお客様は、外貨送金手数料をキャッシュバックさせていただきます。
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トルコの特徴
東西文明の十字路となるトルコ
■古くから東西の貿易、金融など主要市場の中継地として発展してきました。
■欧州、中東、北アフリカ、中央アジアなど巨大経済圏と隣接しており、物流・エネルギーの中継点や、生産拠点となることが期待されます。

今後の経済成長に期待
■トルコは世界各国の中でも経済成長率が高い国です。
■2023年には建国100周年の節目を迎えることから、「ビジョン2023」という長期経済計画を掲げ、産業の高度化・多角化、インフラ整備に力を入れていく予定です。
【実質GDP成長率の推移(2012〜2017年)】

※2017年はIMF予測
若年層が経済を支える構造
■ヨーロッパ諸国と異なり、若年層の人口比率が高い国です。
■消費や労働の中心となる生産年齢人口が多くを占めることで、内需拡大が見込まれます。
【トルコとヨーロッパ諸国の人口動態(2015年)】

【主要新興国の一人当たりGDP推移(2001年〜2020年)】

※2017年以降の数値はIMF推計値
- ※本資料は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。
投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。
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