よくある質問
投信積立に関するよくある質問
質問をクリックすると答えが表示されます。
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投信積立は、いくらからスタートできますか?
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毎月の積立額は、1銘柄5,000円以上1円単位でお申込みいただけます。
また、5,000円以上の金額であれば、いつでも増額や減額を行うことができます。
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投信積立対象銘柄を表示しようとすると、「積立対象銘柄は登録されていません。」
とのエラーメッセージが表示されますがどうしてですか?
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「累投型株式投信口座」が開設されていない可能性があります。
インターネット取引画面にログインして、[口座管理]-[口座開設状況照会]を開いてください。
”累投型株式投信”の開設状況が「未開設」となっているお客様は、「開設申込」のボタンをクリックして、開設手続きを行ってください。
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投信積立をスタートするまでに、どれくらいの期間が必要でしょうか?
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決済方法や引落口座登録の有無により期間が異なります。
詳しくはこちら
をご覧ください。
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特殊月とは何でしょうか?
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毎月の積立金額より多く積み立てを行いたい月がある場合、特殊月(ボーナス月)を設定できます。
特殊月として設定した月は、月々の積立金額に優先して特殊月に設定した金額で積立を行います。
年2回まで設定可能です。
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NISA口座を利用して投信積立を行うことは可能でしょうか?
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NISA口座、ジュニアNISA口座での積立は可能です。
ただし、買付日にNISA口座の利用可能額が買付金額未満になっている場合、課税口座(特定/一般口座)での買付となります。
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引落日に買付代金が不足している場合は、どのようになりますか?
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決済方法により異なります。
金融機関引落の場合 |
残高不足等により引落しができな場合、買付は行われません。 また、3か月連続して引き落としができない場合、4ヶ月目以降の積立設定が休止となります。 |
証券口座引落の場合 |
残高不足等により引落しができな場合、買付は行われません。
ただし、連続して引き落としができない場合でも、積立設定は継続されます。(休止扱いにはなりません)
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1銘柄10,000円の積立を3銘柄行っています。引落口座に20,000円しかない場合、
どうなりますか?
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申込額の全額(この場合は30,000円)が引落しできない場合、その月の買付は実施されません。(一部の銘柄のみの買付は行われません。)
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投信積立で買付を行った取引の取引報告書は発行されますか?
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発行されません。
約定日の翌営業日に、[各種照会]-[取引精算履歴照会]にて買付単価と口数をご確認ください。また、四半期ごとに発行される取引残高報告書でもご確認いただけます。(信用・先物オプション取引があるお客様は月次発行)
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投信積立で買付を行った投資信託の分配金は、どうなるのでしょうか?
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分配金の支払いがあった場合は、税引後の金額が自動的に再投資されます。
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投信積立の対象銘柄を積立以外の方法で買うことはできますか?
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可能です。
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取引画面内の銘柄検索で表示されている「分配型」と「再投資型」とは何でしょうか?
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分配金の受取方法に違いがあります。
分配型:分配金が発生した場合、現金で分配金を受け取る
再投資型:分配金が発生した場合、分配金を現金で受け取らず、分配金で同じ投資信託を追加購入する
※ 再投資型の投資信託は、信用取引の代用有価証券として差し入れることができません。
- 積立で買付を行った投資信託は、いつでも売却可能でしょうか?
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可能です。(ファンド休日を除く)
下のボタンをクリックして、投資信託預り証券照会の画面を表示。
売却したい銘柄「口数」「金額」「全部」をクリックして、注文入力画面に進んでください。
※ 対象銘柄の売却と積立の買付時期が重なった場合、「全部」を選択することができません。口数か金額指定での売却を行ってください。
投資信託のリスクについて
投資信託は、国内外の株式や債券等の値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資元本や運用利回りが保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。
信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
投資信託は預貯金とは異なります。
投資信託は、商品毎に投資対象や運用目的、リスク内容が異なります。
ご購入のお申込みにあたっては、『投信信託説明書【交付目論見書】』を必ずご確認の上、ご自身で投資判断をお願いいたします。
ご留意事項
■毎月の買付の際に、商品ごとに定められている手数料等がかかります。
お客様が指定された振替金額から手数料等を引いた金額で投資信託を買付します。
(銘柄毎に、手数料等を含めた買付金額をご指定いただきます。)
■振替日にお客様の総合取引口座のMRF等、もしくはご指定の金融機関の口座残高が買付金額に満たない場合、当該月における買付は行いません。
■複数の銘柄でお申込みいただいている場合、振替日にお客様の総合取引口座のMRF等、もしくはご指定の金融機関の口座残高が合計買付金額に満たない場合、当該月における買付は行いません。