先物・オプション取引手数料

パソコンからのご注文
お電話によるご注文

パソコンからのご注文

	手数料(税込)
日経225先物	1枚あたり 330円
日経225mini	1枚あたり 44円
日経225オプション	約定代金の0.2200%（最低手数料220円）

　日経225オプション取引の手数料計算

｢プレミアム｣に約定した際の単価を､｢枚数｣に約定した枚数を入力していただき､｢計算｣ボタンをクリックしてください｡｢手数料｣に､その約定に対する手数料が表示されます｡

プレミアム	枚数	手数料(税込)
円	枚	円

注意事項

掲載されている事項は｢手数料｣に関する情報の提供を目的としたものであり､投資勧誘を目的としたものではありません｡
情報につきましては万全を期しておりますが､内容を保証するものではございません｡万一この情報に基づいて損害を被った場合でも､JTG証券はこの責任を負うものではありません｡

お電話によるご注文

外出先などでお客様がインターネットからご注文が出せないときは､お電話でもご注文を承っております｡お電話でご注文いただいた場合は以下の手数料を適用させていただきます｡

日経225先物・日経225mini	日経225オプション
約定代金×0.0440%(下限1,100円)	営業店オプション取引手数料

注意事項

一口注文の適用はございません｡
日計り取引の片道手数料無料サービスはありません｡
ナイト・セッション立会時間の電話注文は､お受けしておりません｡
電話による受注の場合､市場の状況､当社とお客様間の通信環境の事情等の要因により､受注時刻から注文執行まで相当の時間を要することがありますので十分ご留意ください｡

インターネット取引口座(部店コードが「070」)は開設済みで､先物･オプション取引口座が未開設のお客様は､取引画面上部の【マイページ】からお申込ください。

取引ルール

投資にあたっての留意点

　指数先物取引の手数料について

手数料(税込)の計算式は下記のとおりです｡

日経225先物：1枚あたり　330円
日経225mini：1枚あたり　44円

　指数オプション取引の手数料について

手数料(税込)の計算式は下記のとおりです｡

約定代金の0.2200%（最低手数料220円）

例)プレミアム価格:220円で1枚新規建した場合、手数料は484円(税込)220円×1枚×1,000(取引単位)×0.2200％＝484円(税込)

　指数先物取引のリスクについて

指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引の開始にあたっては､下記の内容を十分に把握する必要があります。

市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
指数先物取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません｡(クーリング・オフの対象にはなりません｡)

　指数オプション取引のリスクについて

指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。また、指数オプションは、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので､その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません｡(クーリング・オフの対象にはなりません｡)

　指数オプションの買方特有のリスク

指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。

　指数オプションの売方特有のリスク

売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
売方は、指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、権利行使価格と最終清算数値（ＳＱ値）の差額の支払いが必要となりますから、特に注意が必要です。