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JTG証券

米ドル建て債券預かり残高1000億円達成

外国債券ならダンゼンJTG証券 おかげ様で米ドル建て債券 預かり残高1,000億円を達成しました!

外国債券ならダンゼンJTG証券 おかげ様で米ドル建て債券 預かり残高1,000億円を達成しました!

歴史があるから、未来を託せる。
伝統とテクノロジーが共存する、次世代のウェルスマネジメント。

JTG証券は、65年を超える歴史の中で培ってきた金融サービスの知見を基盤に歴史に裏付けられた信頼と、時代の変化を捉える挑戦力を兼ね備えた証券会社として、お客さま一人ひとりの資産形成・資産保全をサポートしています。

特徴

富裕層のお客さまを支える、高度な専門性

営業スタッフの80%以上(※1) がプライベートバンカーの公的資格を保有。債券投資だけでなく、相続・事業承継・税務・不動産など幅広い知識で、お客さまの資産状況や人生設計に寄り添いながら、長期的な視点で最適なソリューションをご提案します。

(※1) 2026年7月1日現在

特徴

豊富な債券のラインアップと最新のベストプライスを追求

例えば外国債券の場合、多くの金融機関では、価格変動リスクを見越して価格にバッファーを含めることがあります。JTG証券では、実際に取引できる価格を確認したうえでご案内するため、余計なバッファーを極力排除。より時価に近い、鮮度の高い価格でのお取引を追求しています。

特徴

米ドル建て債券は150銘柄以上のラインナップを展開

特徴

債券担保FX「WEALTH FX」の活用で守りの資産から、新たなキャッシュフローを

お持ちの債券、有効に活用できていますか?WEALTH FXを活用すれば、例えば、年2回のクーポンの債券を担保に入れることで毎日のスワップ収益の獲得を目指せます。スワップ収益は、お客さまの必要なタイミングで現金化することが可能です。

特徴

債券ストラテジストによるグローバル債券マーケット情報「GAISAIラボ」

金融・債券市場の第一線で活躍するアナリスト・リサーチャーが執筆・監修した債券市場や発行体の最新情報を年間100本を超える動画でお客さまに配信。お持ちの債券の実務的かつ信頼性の高い情報提供をタイムリーにお届けしています。

特徴

月平均27件ペースで債券関連コンテンツを配信

高リスク商品のお取引における注意事項

債券は、発行体の信用度に応じて格付会社が格付を付与しています。格付会社ムーディーズではBaa格以上、同S&PではBBB格以上の債券は「投資適格債」、逆にこの格付を下回る債券は「投資不適格債券」と呼ばれており、投資不適格債券や、劣後債、AT1債は、リスクが高い商品とされています。このような高リスクの銘柄をお取引なさる際は、その内容を十分にご理解いただくとともに、ご自身の投資目的やリスク許容度に照らして適当な商品であることをご確認の上、投資をご検討ください。

  • 劣後債

    企業が発行する社債の一種で、発行体の倒産・清算時における元利金の支払順位(債務弁済順位)が一般債務よりも低く、リスクが高い債券です。劣後債の中には償還期限の定めがないものもあり、「永久劣後債」と呼ばれます。また、「新型劣後債」や「実質破綻時債務免除特約付」の場合には、発行体または発行体が債務弁済の保証をする子会社の金融機関等の自己資本比率が一定の水準を下回った場合や監督当局の決定などにより、強制的に元本が削減されたり株式に転換されたりする特性があります。
  • AT1債

    株式と債券の中間の性質を持った証券のひとつで、原則として償還期限の定めがない永久債として発行され、発行体の自己資本比率が一定の水準を下回った場合や監督当局の決定などにより、強制的に元本が削減されたり株式に転換されたりするリスクがあります。また、金融機関が破綻した際の元利金の支払順位(債務弁済順位)が一般債務よりも低く、リスクが高い債券です。
  • RT1債

    保険会社などの金融機関が自己資本の増強を図ることを目的として、適用される各種法令諸規則並びに監督規制が定める監督規則に則り発行される永久劣後債で、発行体のソルベンシー自己資本要求額が監督規則で求められる一定の条件を下回った場合、あるいは経営危機の懸念等が生じ監督当局からの命令があった場合等に、強制的に元本が削減されたり株式に転換されたりするリスクがあります。
  • 投資不適格債券

    一般的に投資適格債券と比較して利回りが高い一方で、価格変動が大きく、また、信用リスクをはじめとした各種リスクが高い商品です。 ※詳しくはこちら

 お取引にあたってのご留意事項

  • 外貨建て債券のお取引では「外国証券取引口座」の開設が必要となりますが、口座開設費用・管理料は無料です。
  • 外貨建て債券を募集・売出等により、または当社との相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
  • 既発債のうち、利付債のお取引にあたっては、経過利息の受け払いが発生する場合があります。
  • 外貨建て債券の売買等にあたり円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向を踏まえて当社が決定した為替レートによるものとします。
  • 円貨決済型債券の売買、および利金・償還金の決済は、全て円貨でのお取扱いとなります。
  • 外貨建て債券を募集・売出等により購入された場合、及び当社との相対取引により購入または売却された場合、原則として約定が成立した後の取消しはお受けできません。
  • 外貨建て債券のお取引はクーリングオフの対象にはなりません。
  • 当社において販売いたしました外貨建て債券の価格情報等につきましては、当社にお問合せください。

 外貨建て債券のリスクについて

金融商品市場における相場その他の指標にかかる変動などにより損失が生ずるおそれがあります。

  • 外貨建て債券の市場価格は、基本的に市場の金利水準の変化に対応して変動します。金利が上昇する過程では債券価格は下落し、逆に金利が低下する過程では債券価格は上昇することになります。したがって、償還日より前に換金する場合には市場価格での売却となりますので、売却損が生ずる場合があります。また、市場環境の変化により流動性(換金性)が著しく低くなった場合、売却することができない可能性があります。
  • 金利水準は、各国の中央銀行が決定する政策金利、市場金利の水準(例えば、既に発行されている債券の流通利回り)や金融機関の貸出金利等の変化に対応して変動します。
  • 外貨建て債券は、為替相場(円貨と外貨の交換比率)が変化することにより、為替相場が円高になる過程では外貨建て債券を円貨換算した価値は下落し、逆に円安になる過程では外貨建て債券を円貨換算した価値は上昇することになります。したがって、売却時あるいは償還時の為替相場の状況によっては為替差損が生ずるおそれがあります。
  • 通貨の交換に制限が付されている場合は、元利金を円貨へ交換することや送金ができない場合があります。

債券の発行者または元利金の支払の保証者の業務または財産の状況の変化などによって損失が生ずるおそれがあります。

  • 外貨建て債券の発行者や、外貨建て債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況に変化が生じた場合、市場価格が変動することによって売却損が生ずる場合があります。
  • 外貨建て債券の発行者や、外貨建て債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いの停滞若しくは支払不能の発生又は特約による元本の削減等がなされるリスクがあります。
    なお、金融機関が発行する債券は、信用状況が悪化して破綻のおそれがある場合などには、発行者の本拠所在地国の破綻処理制度が適用され、所管の監督官庁の権限で、債権順位に従って元本や利子の削減や株式への転換等が行われる可能性があります。ただし、適用される制度は発行者の本拠所在地国により異なり、また今後変更される可能性があります。
  • 外貨建て債券のうち、主要な格付機関により「投機的要素が強い」とされる格付がなされているものについては、当該発行者等の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払不能が生ずるリスクの程度はより高いと言えます。
  • 主要な格付会社により「投機的要素が強い」とされる格付(投資不適格格付)がなされている債券(投資不適格格付債券)については、当該発行体または本債券の償還金及び利子の支払いを保証している者の信用状況の悪化等により、償還金や利子の支払いが滞る、 支払不能が生じるリスクの程度が、投資適格格付等のより上位の格付けを付与された債券と比べより高いと言えます。

債券の発行者等または当該通貨等の帰属する国や地域の政治および経済状況の変化、法令・規制の変更などによって損失が生じるおそれがあります。

  • 外貨建て債券の発行者、保証会社もしくは当該通貨等の帰属する国や地域、または取引市場の帰属する国や地域の政治・経済・社会情勢の変化および法令・規制等の変更やそれらに関する外部評価の変化、天変地異等により、外貨建て債券の価格が変動することによって損失が生じるおそれや、売買や受渡が制限される、あるいは不能になるおそれがあります。また、通貨不安等により大幅な為替変動が起こり、円貨への交換が制限される、あるいはできなくなるおそれがあります。

お取引をされる際は、必ず契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、ご自身の判断でお申し込みください。

 無登録格付について

ホームページ上で使用されている格付けについて、信用格付付与者である「ムーディーズ・レーティングス(Moody's)」、「S&Pグローバル・レーティング(S&P)」 、および「フィッチ・レーティングス(Fitch)」 は金融商品取引法第66条の27の登録を受けておりません。無登録格付けに関する留意点につきましては、無登録格付に関する説明書をご覧下さい。

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