日経225オプション取引例

オプション取引には

コールオプション(買う権利)
プットオプション(売る権利)

の2種類があります｡又､それぞれについて

買建て(ロング・ポジション)
売建て(ショート・ポジション)

をとることができます｡

この2×2＝4種類が最も基本のポジションになります｡

下図はこの基本的な4つのポジションについて取引後､精算日を迎えたときの損益のイメージです｡

なお､オプションは途中で売却・買戻しが可能なものであり､日々取引がなされます｡

この間のオプション価格の変動は､この損益ラインに近似するような曲線を描きますが､どの程度乖離するかは精算日までの残存期間や市場動向等に左右されます｡
まずはどのようなポジションをとった時に､原資産価格の変動に対して損益がどのように変動するかのイメージをつかんだうえで､投資スタンスに適したポジションを選択しましょう｡

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インターネット取引口座(部店コードが「070」)は開設済みで､先物･オプション取引口座が未開設のお客様は､取引画面上部の【マイページ】からお申込ください。

取引ルール

日経225オプション取引の具体例

一例として､過去の実際の値動きから､どのような損益を期待した投資ができるか見てみましょう｡

まず､例にとった2015年5月初頭から6月SQ日までは日経平均株価が19,500円近辺から 20,500円近辺まで､ほぼ右肩上がりで上昇していました｡この時､行使価格が20,000円のオプションは下記の様な値動きとなっていました｡

2015.6.12　日経平均SQ値　20,473.83円
2015.5.1　日経平均終値　19,531.63円	2015年6月限	コール	行使価格	20,000円	終値	410円
2015.5.1　日経平均終値　19,531.63円	2015年6月限	プット	行使価格	20,000円	終値	750円
2015.6.1　日経平均終値　20,569.87円	2015年6月限	コール	行使価格	20,000円	終値	825円
2015.6.1　日経平均終値　20,569.87円	2015年6月限	プット	行使価格	20,000円	終値	70円

もし､5月1日終値時点でオプション取引を各1枚行っていれば､下記の様な結果となりました｡

		2015/5/1	2015/6/1	2015/6/12（SQ）	備考 (SQの結果)
コ \| ルオプション	買	終値410円で買建 410,000円を投資	(825円-410円) →415,000円の含み益	SQ値と行使価格の差 →473830円の利益	投資額410,000円から決済益を差し引いた63,830円が純利益
コ \| ルオプション	売	終値410円で売建 410,000円のプレミアムを取得	(825円-410円) →415,000円の含み損	SQ値と行使価格の差 →-473,830円が損失	受け取ったプレミアムから決済損を差し引いた-63,830円が純損失
プットオプション	買	終値750円で買建 750,000円を投資	(750円-70円) →680,000円の含み損	行使価格を超える SQ値のため権利喪失	750,000円の投資額が全て損失に
プットオプション	売	終値750円で売建 750,000円のプレミアムを取得	損失は発生せず (※買返済を行った場合 680,000円の利益確定)	損失は発生せず	750,000円のプレミアムが利益として確定

上記は原資産価格(日経平均)と権利行使価格があまり離れていないケースですが､権利行使価格や限月によっては､オプション価格が数円のものなどもあり､小額からの投資が可能です｡

なお､オプション価格は上記のように変動が大きいため､リスク・リターンの大きな取引が可能であり､また､それが投資対象としての魅力でもありますが､オプションの買では投資元本を喪失したり､オプションの売りでは巨額の損失が発生する(理論上は損失の発生額に限度がない)危険性があります｡
そのような特性を踏まえたうえで､種類の異なるオプションを組み合わせて損失を抑制するポジションを構築するなどの対策がとれるのも､オプション取引の利点です｡

日経225オプション取引の応用

オプション取引では複数のオプションを組み合わせ､相場動向に応じたポジションを戦略的に構築することが可能です。
詳細については下記サイトをご参照ください。

日本取引所グループHP ― ｢オプションの投資戦略｣

投資にあたっての留意点

　指数先物取引の手数料について

手数料(税込)の計算式は下記のとおりです｡

日経225先物：1枚あたり　330円
日経225mini：1枚あたり　44円

　指数オプション取引の手数料について

手数料(税込)の計算式は下記のとおりです｡

約定代金の0.2200%（最低手数料220円）

例)プレミアム価格:220円で1枚新規建した場合、手数料は484円(税込)220円×1枚×1,000(取引単位)×0.2200％＝484円(税込)

　指数先物取引のリスクについて

指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引の開始にあたっては､下記の内容を十分に把握する必要があります。

市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
指数先物取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません｡(クーリング・オフの対象にはなりません｡)

　指数オプション取引のリスクについて

指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。また、指数オプションは、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので､その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません｡(クーリング・オフの対象にはなりません｡)

　指数オプションの買方特有のリスク

指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。

　指数オプションの売方特有のリスク

売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
売方は、指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、権利行使価格と最終清算数値（ＳＱ値）の差額の支払いが必要となりますから、特に注意が必要です。