米ドル債券預かり残高1,000億円突破記念キャンペーン

おかげさまで、JTG証券の米ドル建て債券の預かり残高は1,000億円を突破いたしました。
多くのお客さまにご支持を賜り、過去3年間で約10倍に拡大したことへの感謝を込め、記念キャンペーンを開催いたします。

本キャンペーンでは、この節目を記念し、現金プレゼントに加え、米ドル建て債券または日本円建て債券を購入いただいた方の中から抽選で10名様に10万円相当のプレゼントをご用意しています。この機会に、100銘柄超のラインアップと買付為替スプレッド0円が特長のJTG証券の米ドル建て債券および日本円建て債券への投資をご検討ください。

キャンペーン概要

期間	2026年5月1日（金）～5月29日（金）
対象となるお客さま	期間中に、米ドル建て債券または日本円建て債券のいずれかを、同一通貨区分で合計300万円以上お買付いただいたお客さま
対象商品	当社で取扱い中の米ドル建て債券･日本円建て債券（個人向け国債を除く）販売中債券はこちら
特典	期間中に、以下のいずれかの条件を満たしたお客さま全員に現金をプレゼント米ドル建て債券を300万円以上ご購入：購入金額の1％日本円建て債券（個人向け国債を除く）を300万円以上ご購入：購入金額の0.5％米ドル建て債券および日本円建て債券のご購入金額はそれぞれの区分に応じてプレゼント金額を算出しますが、両商品を合算したプレゼント金額の上限は20万円といたします。（例）米ドル建て債券200万円購入＋円建て債券200万円購入→キャンペーン対象外米ドル建て債券300万円購入＋円建て債券200万円購入→30,000円プレゼント（米ドル建て債券のみキャンペーン対象）米ドル建て債券300万円購入＋円建て債券300万円購入→45,000円プレゼント期間中に、米ドル建て債券または日本円建て債券をお買付いただいた方の中から、抽選で10名様にJTBえらべるギフト（10万円相当）をプレゼント！（購入金額の下限なし） JTBえらべるギフト「たびもの撰華プレミアム極コース」全国の名旅館・ホテルの宿泊プラン、世界の雑貨やグルメ、日本の伝統工芸品など、JTBらしい幅広いジャンルが特徴のカタログギフトです。
特典進呈方法および時期	現金プレゼントはお客さまの証券総合口座に2026年6月下旬までに入金いたします。カタログギフトは2026年7月下旬までにお客さまの登録住所に発送いたします。

キャンペーン対象銘柄の一例

掲載の条件は 2026/04/30 現在のものです。利率・利回りは、すべて税引前/現地通貨ベースです。また、利回りは複利で表示しております。

※1 劣後社債の場合は初回コール日までの固定利率を記載しています。初回コール日以降の利率は外国証券情報でご確認ください。「年利回り」は米ドル建てベース・税引前・複利を記載しています。劣後社債の場合は初回コール日に繰上償還される前提で算出したものです。

※2 劣後社債、永久劣後債の場合は初回コール日までの期間です（初回コール日での償還を保証するものではありません）。

銘柄名	年利回り※1	残存年数※2	ポイント
ソフトバンクグループ米ドル建劣後社債 8.25％ 2065年10月29日満期	約8.601%	約9年3ヶ月	高いリスクをとってでもより高い利回りを重視する投資家に適した銘柄です。
ソフトバンクグループ米ドル建劣後社債 7.625％ 2061年4月29日満期	約8.144%	約4年9ヶ月	高いリスクをとってでもより高い利回りを重視する投資家に適した銘柄です。
SBLホールディングス 7.2% 2034年10月30日満期米ドル建普通社債	約7.412%	約8年6ヶ月	取扱い開始以降、多くのお客さまにお選びいただいている債券です。
メタ・プラットフォームズ米ドル建普通社債 4.45％ 2052年8月15日満期	約5.856%	約26年4ヶ月	額面2,000USDから購入でき、比較的少額から投資しやすい債券です。発行体は大手格付会社からAA格を付与されており、長期債ながら好利回りが魅力です。
三菱ＵＦＪﾌｨﾅﾝｼｬﾙ･ｸﾞﾙｰﾌﾟ 4.153％ 2039年3月7日満期米ドル建社債	約4.947%	約12年11ヶ月	発行体は国内最大級のメガバンク。金融市場において広く認知されており、身近な投資先といえます。
米国国債 4.75% 2053年11月15日満期	約4.827%	約27年7ヶ月	大手格付会社から上位の信用格付けを付与されています。

上記は対象銘柄の一部です。投資の勧誘や紹介する個別の銘柄の売買を推奨するものではありません。

その他銘柄はこちらをチェック！

高リスク商品のお取引における注意事項

債券は、発行体の信用度に応じて格付会社が格付を付与しています。格付会社ムーディーズではBaa格以上、同S&PではBBB格以上の債券は「投資適格債」、逆にこの格付を下回る債券は「投資不適格債券」と呼ばれており、投資不適格債券や、劣後債、AT1債は、リスクが高い商品とされています。このような高リスクの銘柄をお取引なさる際は、その内容を十分にご理解いただくとともに、ご自身の投資目的やリスク許容度に照らして適当な商品であることをご確認の上、投資をご検討ください。

上記のラインナップでは、高リスクの商品にマークを付けています。

劣後債

企業が発行する社債の一種で､発行体の倒産・清算時における元利金の支払順位(債務弁済順位)が一般債務よりも低く、リスクが高い債券です。劣後債の中には償還期限の定めがないものもあり、「永久劣後債」と呼ばれます。
AT1債

株式と債券の中間の性質を持った証券のひとつで、金融機関が破綻した際の元利金の支払順位(債務弁済順位)が一般債務よりも低く､リスクが高い債券です。原則として償還期限の定めがない永久債として発行されます。発行体の自己資本比率が一定の水準を下回った場合や監督当局の決定などにより、強制的に元本の一部または全部が削減されたり株式に転換されたりする特性があります。従って、投資に関する相応の知識・経験、金融資産及びリスク許容度と、高いリスクを取ってでもより高い利回りを追求される投資目的をお持ちのお客さまに適合する金融商品となります。
投資不適格債券

一般的に投資適格債券と比較して利回りが高い一方で、価格変動が大きく、また、信用リスクをはじめとした各種リスクが高い商品です。
投資不適格債券への投資は、次の要件を全て充足されているお客さまが適合すると考えられます。
- 高い信用リスクを許容して、より高い利回りを追及される投資意向・目的（収益重視）をお持ちのお客さま
- 仮に当該債券の発行者が倒産等に至り、投資元本の全部を棄損しても将来を含めた生活等に影響がない資金の範囲で投資をされるお客さま
- 一般的な債券の投資リスクに加えて、投資不適格債の投資リスクを正しく理解することができる債券投資の知識とご経験をお持ちのお客さま

JTG証券の
“うれしいサービス”

※ 米ドル建て債券の買付為替スプレッドは常設プログラムとして一律0円（無料）。

外貨MMF　外国投信　外国株は通常の買付為替スプレッドがかかります。各ページでご確認ください。

キャンペーンに関する注意事項

対象金額は､キャンペーン期間(約定日ベース)中における対象商品のお買付金額(受渡代金)の合計金額とします。
対象の債券は需給や市況等の状況により､ご希望の商品をお買付いただけない場合があります｡
本キャンペーンにおけるお買付金額は、外貨決済にてお買付された場合、約定日の当社基準レート（仲値）で円換算した金額とします。
プレゼント金額の計算方法はお買付金額(受渡代金)×1％または0.5％（1円未満切捨て）とします。
キャンペーン期間終了後に集計を行い、現金プレゼントは2026年6月下旬までにお客さまの証券総合口座へ入金させていただきます。
カタログギフトは2026年7月下旬までにお客さまの登録先住所に発送いたします。
当選された方には、JTG証券からご案内いたします。また、カタログギフトは、発送日時点の登録住所にお送りいたします。
発送済みの賞品が返戻され、その後お客さまとの連絡がつかない場合、当選を無効とさせていただきます。
当選の権利および当選されたギフトは、有償無償を問わず他人に譲渡はできません。
カタログギフトのお客さまのご都合による返品や現金への換金はできません。また、カタログギフトの転売は禁止いたします。
受け取られたカタログギフトの商品内容、商品選択方法
お申込み方法、ギフト商品の配送等につきましては、各カタログギフト発行会社のお問い合わせ窓口にお問い合わせください。
プレゼントは､商品がご提供できなくなった場合には､他の同等の商品をお届けする場合がありますので予めご了承ください｡
現金プレゼントの際に証券総合口座を閉鎖されている場合は、キャンペーンの対象外となります。
口座開設に時間を要する場合があります。キャンペーン終了間近におけるお申込みの場合､キャンペーン期間内に口座開設ができない場合があります。また､当社の口座開設基準により口座開設をお断りすることがあります。
IFA（金融商品仲介業）でお取引のお客さまは対象になりません。
大口優遇手数料等により、ご負担いただく手数料相当額が対象商品のお買付金額(受渡代金)の一定割合を下回る場合はキャンペーンの対象とはなりません。詳細は担当営業員にご確認ください。・本キャンペーンは対象となる銘柄の売買を推奨するものではありません。
キャンペーンの内容は､予告なく変更又は中止となる場合があります。

無料口座開設はこちらから

お問い合わせ・口座開設 (平日8：00～17：00)

■ウェルスマネジメント本部

部支店／サービス名	電話番号	住所
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■プライベートバンキング本部

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　お取引にあたってのご留意事項

外貨建て債券のお取引では「外国証券取引口座」の開設が必要となりますが、口座開設費用・管理料は無料です。
外貨建て債券を募集・売出等により、または当社との相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
既発債のうち、利付債のお取引にあたっては、経過利息の受け払いが発生する場合があります。
外貨建て債券の売買等にあたり円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向を踏まえて当社が決定した為替レートによるものとします。
円貨決済型債券の売買、および利金・償還金の決済は、全て円貨でのお取扱いとなります。
外貨建て債券を募集・売出等により購入された場合、及び当社との相対取引により購入または売却された場合、原則として約定が成立した後の取消しはお受けできません。
外貨建て債券のお取引はクーリングオフの対象にはなりません。
当社において販売いたしました外貨建て債券の価格情報等につきましては、当社にお問合せください。

　外貨建て債券のリスクについて

金融商品市場における相場その他の指標にかかる変動などにより損失が生ずるおそれがあります。

外貨建て債券の市場価格は、基本的に市場の金利水準の変化に対応して変動します。金利が上昇する過程では債券価格は下落し、逆に金利が低下する過程では債券価格は上昇することになります。したがって、償還日より前に換金する場合には市場価格での売却となりますので、売却損が生ずる場合があります。また、市場環境の変化により流動性（換金性）が著しく低くなった場合、売却することができない可能性があります。
金利水準は、各国の中央銀行が決定する政策金利、市場金利の水準（例えば、既に発行されている債券の流通利回り）や金融機関の貸出金利等の変化に対応して変動します。
外貨建て債券は、為替相場（円貨と外貨の交換比率）が変化することにより、為替相場が円高になる過程では外貨建て債券を円貨換算した価値は下落し、逆に円安になる過程では外貨建て債券を円貨換算した価値は上昇することになります。したがって、売却時あるいは償還時の為替相場の状況によっては為替差損が生ずるおそれがあります。
通貨の交換に制限が付されている場合は、元利金を円貨へ交換することや送金ができない場合があります。

債券の発行者または元利金の支払の保証者の業務または財産の状況の変化などによって損失が生ずるおそれがあります。

外貨建て債券の発行者や、外貨建て債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況に変化が生じた場合、市場価格が変動することによって売却損が生ずる場合があります。
外貨建て債券の発行者や、外貨建て債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いの停滞若しくは支払不能の発生又は特約による元本の削減等がなされるリスクがあります。
なお、金融機関が発行する債券は、信用状況が悪化して破綻のおそれがある場合などには、発行者の本拠所在地国の破綻処理制度が適用され、所管の監督官庁の権限で、債権順位に従って元本や利子の削減や株式への転換等が行われる可能性があります。ただし、適用される制度は発行者の本拠所在地国により異なり、また今後変更される可能性があります。
外貨建て債券のうち、主要な格付機関により「投機的要素が強い」とされる格付がなされているものについては、当該発行者等の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払不能が生ずるリスクの程度はより高いと言えます。
主要な格付会社により「投機的要素が強い」とされる格付（投資不適格格付）がなされている債券（投資不適格格付債券）については、当該発行体または本債券の償還金及び利子の支払いを保証している者の信用状況の悪化等により、償還金や利子の支払いが滞る、支払不能が生じるリスクの程度が、投資適格格付等のより上位の格付けを付与された債券と比べより高いと言えます。

債券の発行者等または当該通貨等の帰属する国や地域の政治および経済状況の変化、法令・規制の変更などによって損失が生じるおそれがあります。

外貨建て債券の発行者、保証会社もしくは当該通貨等の帰属する国や地域、または取引市場の帰属する国や地域の政治・経済・社会情勢の変化および法令・規制等の変更やそれらに関する外部評価の変化、天変地異等により、外貨建て債券の価格が変動することによって損失が生じるおそれや、売買や受渡が制限される、あるいは不能になるおそれがあります。また、通貨不安等により大幅な為替変動が起こり、円貨への交換が制限される、あるいはできなくなるおそれがあります。

お取引をされる際は、必ず契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、ご自身の判断でお申し込みください。

　無登録格付について

ホームページ上で使用されている格付けについて、信用格付付与者である「ムーディーズ・レーティングス（Moody's）」、「S&Pグローバル・レーティング（S&P）」、および「フィッチ・レーティングス（Fitch）」は金融商品取引法第66条の27の登録を受けておりません。無登録格付けに関する留意点につきましては、無登録格付に関する説明書をご覧下さい。