米ドル建て債券預かり残高1000億円達成

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米ドル建て債券預かり残高1000億円達成
A格相当以上の米ドル建て短期・中期債券
A格相当以上の米ドル建て短期・中期債券

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A格相当以上の米ドル建て債券特集 〜短・中期銘柄を中心にご紹介〜



JTG証券では、中長期的な資産形成の観点から、長期債を資産運用の中核とする運用をご提案しています。 一方で、お客様の運用目的や資金計画等によっては、残存期間が比較的短い米ドル建て債券も選択肢の一つとなります。

残存期間が比較的短い債券は、将来の資金計画に合わせた運用を検討しやすく、一般的に長期債と比較して金利変動による価格変動の影響を受けにくい傾向があります。また、本ページでは、主要格付機関からA格相当以上の格付を付与されている発行体を中心に銘柄選定を行っています。

このため、米ドル建て債券への投資を検討されているお客様のほか、将来の資金使途を見据えて運用期間を設定したいお客様や、長期債と組み合わせて保有債券の満期時期を分散したいお客様にとって、検討対象となり得る選択肢の一つといえます。

取扱い銘柄(既発債)

掲載の条件は2026/9/8時点のものです。利率・利回りは、すべて税引前/現地通貨ベースです。

銘柄名利回り残存年数申込単位

メタ・プラットフォームズ 3.85% 2032年8月15日満期 米ドル建普通社債

5.129%約5年11ヶ月額面 2,000USD以上 1,000USD単位

アマゾン・ドット・コム 3.6% 2032年4月13日満期 米ドル建社債

4.830%約5年7ヶ月額面 2,000USD以上 1,000USD単位

トヨタ自動車 4.45% 2030年6月30日満期 米ドル建普通社債

4.588%約3年9ヶ月額面 2,000USD以上 1,000USD単位

ジョンソン・エンド・ジョンソン 4.9% 2031年6月1日満期 米ドル建普通社債

4.447%約4年9ヶ月額面 2,000USD以上 1,000USD単位

短中期の米ドル建て債券を検討するメリット

01

資金計画に合わせた運用がしやすい

比較的早い時期に償還を迎えるため、退職後の生活資金や教育資金など、使途が決まっている資金の使用時期を見据えた運用に活用しやすい商品です。満期日があらかじめ定められているため、将来的な資金需要に備えた運用が可能です。

02

長期債との分散投資に活用できる

長期債は利回りを長期間固定できる特徴がある一方で、一般的に金利変動による価格変動の影響を受けやすい傾向があります。残存期間が5年程度までの米ドル債を組み合わせることで、ポートフォリオ全体の満期分散を図ることができます。

03

償還資金を活用しやすい

短中期の米ドル債は比較的早期に償還を迎えるため、償還時の市場環境に応じて新たな債券へ再投資したり、他の資産へ振り向けたりすることが可能です。金利環境の変化に応じた柔軟な運用戦略を取りやすい点も魅力の一つです。

お取引にあたってのご留意事項

  • 円貨建て債券を募集・売出等により、または当社との相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
  • 円貨建て債券を募集・売出等により購入された場合、及び当社との相対取引により購入または売却された場合、原則として約定が成立した後の取消しはお受けできません。
  • 円貨建て債券のお取引はクーリングオフの対象にはなりません。
  • 当社において販売いたしました円貨建て債券の価格情報等につきましては、当社にお問合せください。

円貨建て債券のリスクについて

金融商品市場における相場その他の指標にかかる変動などにより損失が生ずるおそれがあります。

  • 円貨建て債券の市場価格は、基本的に市場の金利水準の変化に対応して変動します。金利が上昇する過程では債券価格は下落し、逆に金利が低下する過程では債券価格は上昇することになります。したがって、償還日より前に換金する場合には市場価格での売却となりますので、売却損が生ずる場合があります。また、市場環境の変化により流動性(換金性)が著しく低くなった場合、売却することができない可能性があります。

債券の発行者または元利金の支払の保証者の業務または財産の状況の変化などによって損失が生ずるおそれがあります。

  • 円貨建て債券の発行者や、円貨建て債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況に変化が生じた場合、市場価格が変動することによって売却損が生ずる場合があります。
  • 円貨建て債券の発行者や、円貨建て債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いの停滞若しくは支払不能の発生又は特約による元本の削減等がなされるリスクがあります。 なお、金融機関が発行する債券は、信用状況が悪化して破綻のおそれがある場合などには、発行者の本拠所在地国の破綻処理制度が適用され、所管の監督官庁の権限で、債権順位に従って元本や利子の削減や株式への転換等が行われる可能性があります。ただし、適用される制度は発行者の本拠所在地国により異なり、また今後変更される可能性があります。
  • 円貨建て債券のうち、主要な格付機関により「投機的要素が強い」とされる格付がなされているものについては、当該発行者等の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払不能が生ずるリスクの程度はより高いと言えます。
  • 主要な格付会社により「投機的要素が強い」とされる格付(投資不適格格付)がなされている債券(投資不適格格付債券)については、当該発行体または本債券の償還金及び利子の支払いを保証している者の信用状況の悪化等により、償還金や利子の支払いが滞る、 支払不能が生じるリスクの程度が、投資適格格付等のより上位の格付けを付与された債券と比べより高いと言えます。

お取引をされる際は、必ず契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、ご自身の判断でお申し込みください。

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